先日のAmazon.co.jpのサイバーマンデーセールの際に、Microsoft 365 Personalのライセンス更新をどうしようか悩んでいた話をしました。現契約の有効期間は年内いっぱい。何とかしなくては…というところだったのですが、つい先日ようやく更新を済ませたところです。
ここ数年、この時期にはMicrosoft社が「3,000円キャッシュバック」のキャンペーンを展開していて、これがちょうどサイバーマンデーセールと重なっていたので、劇的に安価で更新できていたのですが、今年のキャンペーンはサイバーマンデーセールが終わった後の12月4日にスタート。Amazonでの販売価格も通常モードに戻ってしまいました。とはいえ、それでもMicrosoftストアで直接1年分の更新を行うより安くはあったのですが。
キャンペーンの対象は「12月24日までに購入したもの」。ギリギリまで、Amazon以外も含めてバーゲン価格になることがないかいろいろ探していたのですが、残念ながらそんなウマい話もなく、結局Amazonで購入することにしました。オンラインコード版なら、その場でほぼ瞬間的にライセンスキーが発行されますから、本当にギリギリでも何とかなります。
Microsoft社のキャンペーン案内によると、申込期限は2021年1月31日で「当日消印有効」。最後の6文字を見て思わず目を疑うわけですが、このキャンペーンへの申込方法は、紙媒体の申込用紙と購入証明書を用意しての「郵送」のみです。しかも、店頭販売ならともかく、Amazonなどのオンラインコード版も、Microsoftストア直売のオンライン契約でも、この紙の提出を求めています。
申込用紙に、氏名・住所等と共に25文字のプロダクトキーとMicrosoftアカウントのメールアドレスを記入します。さらにその下に、3,000円の振込先となる銀行口座も記入します。これに、領収書などの購入を証明できる書類を添付して、封書で送付します。私の場合、Amazonで購入していますから、紙の購入証明はわざわざ印刷することになります。
Microsoft 365（に限らず現在のMicrosoft Officeアプリケーションはみんなそうなんですが）の場合、店頭販売の商品でもそこに入っているのはライセンスキーのみで、ソフトウェア自体はダウンロードすることになります。つまり、Microsoft社のサーバーへのインターネット接続が必須です。
それなら、キャンペーンの手続きはオンラインで済ませた方がずっとスマートな気がします。それどころか、オンラインコードなら「期間限定で3,000円ディスカウントします」で十分ですよね。店頭販売パッケージだとそうも行かない場合がありそうですが、それでもMicrosoftアカウントと紐付けてセットアップするのですから、このときにオンラインで何とでもできるはずです。
ICTの業界をリードし続けてきた天下のMicrosoft社が、どうしてこんな前時代的なやり方を継続しているのか、不思議でなりませんでした。手書きの申込用紙を封筒から取り出し、内容を読み取ってオンラインのデータベースと照合し、銀行口座に振り込む…という一連の処理には相当手間と費用がかかるはずで、Microsoft社がこの方法を選ぶメリットを、いくら考えても思いつかないのです。
Microsoft社くらいの企業になると、人手が必要な作業をわざわざ用意して雇用を確保する…という社会貢献の一環なのかも？と思ったりもしましたが、それにしても作業の内容にムダを感じます。手書き文字を読み取るAI開発の練習台を集めている？というのも頭をよぎりましたが、これも今さら感が漂います。申込用紙と購入証明書はホッチキス止めを指定されているので、実は自動でホッチキスを外して読み取るロボットを開発している…コレも違うなぁ。
いろいろ考えながら申込用紙を改めて見てみると、キャンペーンの事務局業務は外部に委託しているんですね。そうなると、研究開発が云々という理由ではないということになりそうです。受託している株式会社JCSさんは、この手の業務にかなり実績があるようなので、私では想像もできないような、この方法を選択する合理的な理由があるのかも知れません。
申し込む方も、封筒と切手を用意して、用紙を印刷して…という作業を考えると、実は意外に手間や費用がかかっています。まあ、それが3,000円以上かかっているとも思えないので、私は申し込みますが。案外、「手続きを面倒にしておいて、実際に申し込む人を減らし、キャッシュバックの支出を減らす」というあたりが本当に理由だったりして（笑）。
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